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小さい頃からずっとオムライスが大好きです。
オムライスといっても、定番のトマトソース、デミグラスソース、ホワイトソースだけでなくてカレーソースやハヤシソース、和風ソースといろんな種類がありますよね。
新しい種類があったら試してはみますが、デミグラスソース、チーズ入り、卵とろっとがけが私のてっぱんです。それなら、おなかいっぱいの時でも目の前にあったら食べちゃいます。
オムライス専門店、近所にできたらいいなあ。オムライスとは、チキンライスを卵で包んだ料理である。日本で生まれたと言われている。洋食の中でもかなり人気がある。以前は、薄く焼いた卵でライスを包むのが主流だったが、最近は、半熟の卵で包むものもよく見られるようになった。ケチャップ以外に、デミグラスソースやクリームソース、明太子ソースなど、さまざまなソースとよく合う。ライスに入れる具や味付けを変えることによっても、非常に多くのバリエーションが生まれる。
　［東京　２０日　ロイター］　１２月の中国消費者物価指数（ＣＰＩ）の伸び率は前月よりも低下したが、市場では利上げ警戒感が継続している。中国政府は金融引き締めを強めているが、景気は依然として過熱気味で、インフレ再加速の懸念がぬぐえないためだ。

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　対ドルで円高が進み、日本株は高値警戒感もあり反落。米企業決算への反応もネガティブになっており、これまでのリスク選好のムードに一服感が出ている。

　＜株式市場では、追加利上げを警戒＞

　１２月の中国ＣＰＩ上昇率は前年比４．６％で、１１月に記録した２年４カ月ぶりの高水準となる同５．１％から鈍化したが、市場では追加利上げ観測の思惑が消えない。「１月の消費者物価指数（ＣＰＩ）伸び率は５．５％に達する可能性がある。今後数週間で、人民銀行は引き続き預金準備率を引き上げるほか、３月か４月には政策金利を再度引き上げるだろう」（HONGYUAN SECURITIES （北京）のアナリスト、HE YIFENG氏）という。

　第４・四半期の国内総生産（ＧＤＰ）伸び率は前年比プラス９．８％となり、第３・四半期のプラス９．６％から加速、エコノミストの予想プラス９．２％も上回った。

　経済の過熱が警戒されるほか、華創証券（北京）のアナリスト、HUA ZHONGWEI氏は「第４・四半期の成長加速は、経済成長率は政府にとって問題ではないことを示す。つまりインフレ抑制が経済政策の唯一の課題ということだ。銀行の信用創造が引き続き強くインフレが上振れれば、中銀は第１・四半期にも利上げするだろう」との見方を示している。

　中国指標を受けた日経平均は下げ幅を拡大。円高や中国追加利上げ観測で上値が重い。市場では「流れがよくない。米企業決算も悪い反応が目立っている。２月に入れば決算対策売りも予想されいったん調整に入る可能性もある」（準大手証券）との声が出ている。

　米市場ではゴールドマン・サックス＜GS.N＞やウェルズ・ファーゴ＜WFC.N＞など金融機関の決算が市場予想を下回り地合いを悪化させたことから、これまでのリスク選好ムードに変化が出る可能性も警戒されているという。

　ただ、中国の経済指標については「ＣＰＩの伸び率がピークアウトした可能性もある。マーケットは中国当局の動きを警戒しすぎている印象がある。ある程度の利上げは予想されていることであり、過敏に反応する必要はないだろう。高値警戒感が出ていた日本株も利益確定売りで押されているが、堅調な地合いは続いているとみている」（マネックス証券・チーフ・エコノミストの村上尚己氏）との声もあり、円高が進まなければ日本株の堅調さは維持されるとの見方も多い。

　＜中国指標発表後、豪ドル買い戻し＞　

　外為市場はユーロ上昇が一服。利益確定売りに加え、リスク選好地合いが緩んだことからユーロ／ドルはやや弱含みで推移した。ドル／円は、対ドルでユーロが売られたことで朝方の安値から小幅に反発。仲値を終えた後も８２．２０円近辺を維持した。

　１２月中国ＣＰＩが前月から鈍化したことを受け、中国経済と連動性の高い豪ドルは一時的に買い戻された。「インフレ加速なき経済成長という結果だったので、豪ドルなど資源国通貨にとってはポジティブ」（外為どっとコム総合研究所の植野大作社長）という。

　しかし前日に香港メディアが報じた内容にほぼ沿っていたことから、豪ドル買いは続かなかった。「事前に買い進まれていたので反応はいまひとつだった」（同）という。人民元について議論した米中首脳会談に対しても、外為市場は反応薄だった。

　円債市場でも中国のＣＰＩについては「予想通り高めの水準だった」（外資系金融機関）との声が多い。「事前に報道されていたこともあり、手掛かり材料視されないのでは」（国内証券）との声もあった。

　一方、アール・ビー・エス証券・チーフ債券ストラテジストの福永顕人氏は「中国ＣＰＩに関しては、報道が先行したとはいえ、依然として高水準となっており、金融政策引き締めを意識しながらの市場の動きが続くのではないか。日本でインフレを警戒することはないが、リスク資産がダウンサイドに傾くのであれば、日本国債相場の下支え要因になり得る」と述べていた。

　（ロイター日本語ニュース　金融マーケットチーム）


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