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ダンスを教えている。その生徒の一人が｢美桜｣という名前である。『みお』と読む。美しい名である。はじめてこの名前をを聞いたとき、いい名前だと思った。たくさんの桜が今まさに満開と美しく咲き誇っているさまを思い浮かべた。真っ青な空に淡い紅色の花びらが舞う。ちょっと古風でもあり、モダンな響きもある名前だ。人にその名を告げたとき、美しいものを連想させる名前はいいものだと思う。彼女もその名の通り美しい人に育ってほしい。身も心も。
最近、子供の名前を決める基準の中で、よく聞くのが生まれた季節を連想させる漢字を使いたいということをママ友からよく聞きます。我が家ではそういうことを全く考えず、子供の名前を決めたので、せっかく夏に生まれたのだったら夏を連想させる名前にしてもよかったなの今更ながら思います。美桜。春一番美しく花を咲かせる桜をそのままつかったかわいい名前。最近のパパ・ママは子供の名前を考えるのに本当に考えてつけたのだな～と感心させられるものが多い気がします。
　日本経団連など経済３団体が共催する新年祝賀パーティーが５日、都内のホテルで開かれた。出席した経営者らからは「今年は持続的な成長が始まる年」（氏家純一・野村ホールディングス会長）と景気回復に期待の声があがる一方で、「期待と不安は半分」（今井敬・新日本製鉄名誉会長）と慎重論も目立ち、不透明感が拭えない日本経済の姿が浮かんだ。消費税の増税議論には厳しい財政状況を背景に早期決着を求める意見が相次いだほか、財界トップからは環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）交渉への参加など貿易自由化を進めて“平成の開国”を求める声が相次いだ。

　今年の日本経済については「前半は低調だが、米国の景気回復や中国などアジアの新興国を牽引（けんいん）役に後半にはそれなりの回復基調に向かう」（桜井正光・経済同友会代表幹事）、「天気でいえば薄日が差してきた。晴天まではいかないが、期待はできる」（鈴木敏文・セブン＆アイ・ホールディングス会長）と回復期待の声が多かった。田中孝司・ＫＤＤＩ社長も「ダメだダメだといわれ続けて、そのマグマがたまっているので、やっと上向くのではないか」と底打ちからの反転に期待を込めた。

　一方で、「不安の方が大きい。製造業にあいさつ回りをしても投資は海外ばかり」（山内隆司・大成建設社長）と内需不振に嘆きも。

　「耳をぴんと立てて世の中の動きをよく聞き、ジャンプしなくては」。今年のキーワードを卯年にちなんで「飛」とした豊田章男・トヨタ自動車社長は、日本経済が置かれた状況をこうたとえた。

　菅直人首相が年頭会見で、６月までの方向性づけを表明した消費税を含む税制改革をめぐっては「消費税増税は待ったなしだ」（榊原定征・東レ会長）、「一刻も早く議論を始めるべきだ」（森田富治郎・第一生命保険会長）と実行を促す声が相次いだ。

　また、パーティー後に開かれた経済３団体トップの記者会見では、ＴＰＰ参加を求める発言が目立った。「地域統合は世界の潮流だ」（岡村正・日本商工会議所会頭）とするなど、ＴＰＰ参加に向けて経済連携協定の締結を急ぐべきだとの認識で一致。米倉弘昌・日本経団連会長は「開国元年実現のため、経済界も農商工連携で高品質の農産物を生産し販売する手伝いをしたい」と、農業強化の支援に意欲を示した。

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　役員退職慰労金の代わりに、自社株を購入できる権利を与える「株式報酬型」ストックオプションについて、今年６月までの１年間で導入を予定する企業が２００社超となる見通しであることが５日、日興コーディアル証券の調査で分かった。背景には、２０１１年度税制改正で役員退職慰労金への課税が強化されたことなどに伴い、役員報酬制度を見直す企業が増えたことがある。

　日興と米コンサルティング会社、タワーズワトソンの共同調査によると、０９年７月〜１０年６月の１年間に株式報酬型のストックオプションを役員に与えたと発表した全国の上場企業は、前年同期比で２１社増えて１７１社となり、０２年の調査開始以来最高となった。ブリヂストンや三越伊勢丹ホールディングスなどが新たに導入に踏み切った。

　１０年７月〜１１年６月の導入見通しについて、日興の木村智幸コーポレート・サービス部副部長は「２００社超となる」とみる。

　増加理由は、１０年から実施された１億円以上の役員報酬の開示義務化により、「株主からも理解を得られやすい役員報酬制度を考える必要がある」（木村氏）からだ。また、１１年度税制改正により在任期間５年以内の役員に支払われる退職慰労金について、所得税の軽減措置がなくなることも、役員報酬制度を見直す動きにつながっているという。

　株式報酬型を導入したほとんどの企業は、自社株購入の権利行使価額を「１円」としており、株式の時価から１円を引いた残りが役員の受け取り分となる。このため、株価の変動がそのまま役員への“評価”となり、「役員が株主の目線で企業価値を増大させる意欲につながる」（東証１部上場メーカー）という。

　役員退職慰労金をめぐっては、「年功的性格が強い」「役員の任期中の業績との関連が不透明」など、株主からの批判があった。このため、役員退職慰労金を廃止する代わりにストックオプションを導入する企業が増えていた。（鈴木正行）

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